being qua being

情報的な何かと政治的な何か

大学の入門経済学は予備校の講師がやれば良い

大学の経済学部に行くと入門のミクロ・マクロ経済学を東大やら海外の大学院を卒業した優秀な教授が教えているけど、入門レベルの経済学は公務員予備校の講師にやってもらえば、教授の負担もないし、学生も分かりやすいし一石二鳥だ。

一年で基本的なミクロ・マクロの計算を出来るようになればいいわけで、経済学部必修の経済学入門などの授業は予備校の講師が教えている公務員試験対策と大して変わらない。

個人的には経済学を文系全学部必修にしてしまって分かりやすい経済学を身につけてもらえば、大学生のレベルも上がるし、財政や経済の仕組みが分かって国の政治経済にも興味を持ってくれるんじゃないかと思ってる。


教授はマンキューやスティグリッツに書いてあるような初歩的な経済学を復唱する必要はないし、準備をしたり、授業中に喋る学生に腹を立てたりしなくて済むし、入門レベルの授業を修了した学生に環境経済学なり行動経済学なり国際マクロ経済学なり自分の専門分野を教えればいいだけ。

わざわざ教授が入門レベルの授業をするのはそれこそ機会費用のムダでしかない。予備校の講師に担当してもらい、教授は自分の研究に専念できて、学生はすごく分かりやすい講義を聞ける。まさにWIN-WIN


「学生のレベルが低い」「大学は自分で勉強するところ」というのも正論ではあるが、そもそも経済学の基礎知識としてIS-LMくらいは前提条件になってるわけだからみんなに理解して貰う必要がある。なのに、限界代替率を口頭で説明できない学生に丸暗記公式に数字をぶち込んだだけで、優の成績を上げてしまう今までの経済学部に問題がある。そもそも出席は8割くらいなければ不可にしてしまうのが当然。


教授の専門分野の授業は50人程度に抑えて、積極的に授業に参加してもらう。教授も学生に意見を聞いたり、真面目に参加しているかチェックをすべきだ。アメリカみたいに少ない授業を短期間で集中して講義をするとメリハリついていいと思うんだけどな。


経済モデルを理解してもらうためには難しいと思わせたら負けだと思う。同じモデルを誰でも説明出来るような経済学の考え方を身につけさせないと全く意味がない.